資産運用の必要性

人生には、結婚、出産、マイホームの購入、子どもの独立などさまざまなイベントがあり、それぞれにお金がかかります。そのようなときに気づくのが、お金とのつきあいの大切さです。

ライフイベントの費用(記載されている年代は、一般的な例です。)

  1. 結婚:結婚総費用約460.7万円※1
  2. 【30代】 子どもの教育:幼稚園から大学まですべて公立 約1,015万円※2、小学校を除いてすべて私立※3 約1,749万円※4
  3. 【40代】 住宅の購入:マンション 約3,968万円※5、建売住宅 約3,280万円※5
  4. 【50代】 子どもの結婚資金援助:親からの援助資金 約191.4万円※1
  5. 【60代】 退職後のセカンドライフ:老後に最低限必要 約7,572万円※6、ゆとりある老後の生活費 約12,184万円※7

※1(出所)ゼクシィ結婚トレンド調査2015

※2(出所)文部科学省 平成24年度子供の学習費調査

※3私立大学の費用は文系と理系の平均で算出

※4(出所)日本政策金融公庫 「教育負担の実態調査」(平成25年度)

※5(出所)住宅金融支援機構 「2014年度フラット35利用者調査」

※6(出所)公益財団法人生命保険文化センター 平成25年度「生活保障に関する調査」

※7(出所)厚生労働省 「平成26年度簡易生命表の概況」

長い目でみればインフレーション(インフレ)への備えも大切です。インフレとはモノの値段(物価)が上がり、お金の価値が下がる現象です。モノの値段が上昇し続けると、同じ金額で買えるモノの量が減ることとなるため、資産を現金や預貯金で持っているだけでは、実質的にお金の価値が減少したことになります。

ゆとりあるセカンドライフ実現のために、お金の備えをしておきたいというニーズは高まっていると考えられるでしょう。しかし低金利が続く中、預貯金だけでは十分な備えとはならない可能性があります。自らの資産を上手に管理し、増やしていくことが求められているのです。

大切なのは、お金を預貯金に眠らせたままにしておくのではなく、そのお金を元手にしてお金を増やす「資産運用」の考え方です。社会のしくみが変化していく中で自分の資産は自分で守り、増やす、自助努力が必要になっています。

ゆとりあるセカンドライフへの備え

特に退職後のライフプランは、全ての年代にとって大きなテーマです。日本は長寿大国である一方で少子化が進み、現役世代の割合は減っています。将来十分な年金を受け取れるとは限りませんし、社会保障費や税金の負担が増えることも考えられます。年金だけでは不足するかもしれない生活資金を早めに準備しておくことが大切です。

ゆとりある老後生活費※1:月額35.4万円(ゆとりある老後生活費への不足額:月額13.4万円、老後に最低限必要※2:月額22万円)

※1(出所)厚生労働省 「平成26年度簡易生命表の概況」

※2(出所)公益財団法人生命保険文化センター 平成25年度「生活保障に関する調査」

ゆとりある生活にかける予算例

年間/夫婦ふたり(2014年推計)

(出所)株式会社 ジェイティービー「2015年の旅行動向見直し」を基にJP投信にて算出

国内旅行:平均6.7万円、海外旅行:平均54.7万円

1回当たり(受注高÷受注件数)

(出所)国土交通省「建築物リフォーム・リニューアル調査報告(平成25年度上半期・下半期受注分)」を基にJP投信にて算出

住宅リフォーム:平均101万円

年間/夫婦ふたり

(出所)総務省「家計調査(平成26年高齢夫婦無職世帯の家計収支)」を基にJP投信にて算出

教養娯楽:平均31.2万円、保健医療:平均17.6万円