賢いお金の育て方

ここでは、賢くお金を増やす安定運用のコツをご紹介します。

1 分散投資

値動きの異なる複数の資産を組み合わせることで、全体の値動きの幅を小さくする効果が期待できます。

下表をみると、4資産に分けて投資した場合(赤色:安定成長)は、安定して真ん中付近をキープしており、1番になることもありませんが、ビリになることもない安定的な運用ができています。

出所: BloombergのデータをもとにJP投信株式会社作成

2 長期投資

長期投資は、大きく下落する可能性を小さくし、値動きの幅を安定化させる効果が期待できます。

また、世界経済は成長を続けており、長期で保有することで、資産の成長が期待できます。

出所:世界のGDP(名目国内総生産)の推移についてはIMFのデータをもとにJP投信株式会社作成(2018年10月基準、一部IMF推定値含む、期間:1985年~2023年)安定成長の推移についてはBloombergのデータをもとにJP投信株式会社作成、1985年12月末を100として指数化(期間:1985年12月末~2019年1月末(月次))上図の安定成長の推移はファンド内容をイメージしていただくことを目的として、指数を活用してシミュレーションした参考情報であり、実際のファンドとは異なります。

当資料で使用した指数の著作権等
「NOMURA-BPI総合」とは、野村證券株式会社が公表する、日本の公募債券流通市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された債券ポートフォリオのパフォーマンスを基に計算されます。同指数の知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、同指数を用いて行われるJP投信株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。「TOPIX(東証株価指数、配当なし)」とは、株式会社東京証券取引所(以下「東証」)が算出、公表する指数で、東京証券取引所市場第一部に上場している内国普通株式全銘柄を対象とした時価総額加重型の株価指数です。同指数は、東証の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関する全ての権利は、東証が有しています。なお、東証は、ファンドの設定または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。「FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)」は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。「MSCI-KOKUSAI指数」とは、MSCI Inc.が開発した日本を除く世界の主要国の株式市場の動きを表す株価指数で、株式時価総額をベースに算出されます。同指数に関する著作権等の知的財産権およびその他の一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

指数とシミュレーション方法
BloombergのデータをもとにJP投信株式会社算出 日本債券:NOMURA-BPI総合、海外債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)、日本株式:TOPIX(東証株価指数・配当込み)。なお、1985年1月~1988年12月までは、TOPIX(東証株価指数・配当なし)を使用。海外株式:MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース・配当込み・為替ヘッジなし)、安定成長:安定成長コースと同じ配分比率(日本債券に40%、海外債券に10%、日本株式に30%、海外株式に20%)で投資し毎月リバランスして合成した指数

安定成長は、ファンド内容をイメージしていただくことを目的として、指数を活用してシミュレーションをした参考情報であり、実際のファンドとは異なります。過去の売買実行可能性、信託報酬、売買手数料、税金等を考慮していないため、実際の運用実績とは異なります。過去のデータに基づいて算出した結果であり、将来の投資成果等を予測するものではありません。

3 低コスト

資産運用にはコスト(費用)がかかりますので、コストを抑えた運用を行うことが大切です。

下図をみると、運用管理費用が1%違う場合、10年で約12万円の差が生じます。

上記は運用管理費用の高い低いが長期的に投資成果に与える影響を示すために、一例として年率3%の利回りで推移したと仮定した場合の試算結果です。ファンドの基準価額は日々変動するため、上図のような動きにはなりません。ファンドの運用とは一切関係ありません。算出過程で手数料、税金等は考慮していません。